1968年の操業以来、本社工場では当社の代表的な製品であるドラムブレーキ、パーキングブレーキを中心に生産しています。
生産に関わるプレス、塗装、溶接、組立の各工程では常に最新の技術や設備を導入。製品のサイズ、厚みなど多角化されたニーズにも臨機応変に対応できる一貫した製造ラインの保持は、当工場一番の強みともなっています。
その中でも特にプレス加工では、開発リードタイムの大幅な短縮や製品の高精度化が求められる中、3000トントランスファーラインや、1200トンサーボプレス機を導入することで、高効率な連続自動加工生産を実現。
それと同時にプレス厚板加工、板鍛造などの技術と融合することで強度強化、軽量化、コスト低減なども実現し、当社ならではの高品質な製品を安定して市場に供給しています。

ディスクブレーキキャリパーを主な生産品とする高浜工場では、人と設備のバランスを熟慮した生産体制を構築し、生産を“一体化”することで生じた効率、コスト、品質を製品に反映させています。
特に高度な切削技術が求められる同工場には「集中研磨室」が設けられ、豊生ブレーキの国内工場で使用する刃具のメンテナンスをすべてここに集約。高浜工場独自の特性を、国内全工場にも活かしています。
このほか、従業員同士のコミュニケーション円滑化を品質向上に活かすため、「朝一」を実施。現地現物確認の徹底や教育コーナーの設置なども行い、全従業員が一丸となった品質向上を目指しています。
また地元福祉団体と提携し、シルバーや障がい者の方による工場周辺の緑化管理活動や、太陽光発電、蓄電池、高効率電圧機の採用など、“地域と地球に優しい”工場づくりにも力をそそいでいます。

2008年に完成した土岐工場では「自然と共生〜森と水のときめき」をキャッチフレーズに、“新しい時代の工場”づくりを実践。豊かな緑と水に囲まれた土岐市への環境配慮として「無窓工場」としたほか、太陽光発電なども行い省エネ対策にも力をそそいでいます。
主な生産品はアクスルハウジングケース、エンジンマウント、チャンバー、VVTカバーなどシャシー部品で、摩擦圧接・気密溶接・高精度研磨などの技術を駆使しています。
このほか、ライン別エネルギー監視システムを導入することで生産の可視化も具現化し、生産効率をこれまで以上に向上させています。
また、独自の取り組みとして「溶接道場」を設け、溶接従事者全員のレベルアップとともに溶接技術の伝承にも尽力しています。
工場周辺在住の従業員を積極的に採用するなど地域との関わりを密接にし、“地域貢献型工場”を目指しているのも特長の一つです。

2022年４月、AHブレーキ株式会社と合併。
新たに広瀬工場として豊生ブレーキの仲間入りをしました。
ドラムブレーキ・電動パーキング機構付きディスクブレーキを主に生産しています。
今後は基本ブレーキの拡大に備え、更なる成長をめざします。

設計から生産までの一貫した生産活動を、よりスピーディーしているのが「岡崎工場」の存在です。同工場ではプレス金型をメインに、治具、設備部品の製作を担っています。
自動車製造の根幹とも言える金型製造の内製化は、より高いレベルでの品質保証を実現するほか、迅速化、コスト低減にも直結。旋盤複合加工機や形彫放電加工機などを完備し、複雑な形状や精度の高さを要求される金型を製作しています。
また、金型から生産に関わることで、より、お客様のニーズに対するきめ細かなサポートも可能としています。
治具や整備部品は、スムーズな製造ラインを維持するために高く貢献。同工場は、生産を陰でバックアップする大きな力となっています。

2004年9月、技術支援していた台湾のサプライヤー「合信汽車工業」との合弁で、中国・福州に「豊生（福州）制動器有限公司」を設立。（資本金／US$270万）
主な生産品をドラムブレーキ、パーキングブレーキとし、日本で培った溶接、研磨などを活かした高品質な製品づくりを現地で実践しています。
また、本社から定期的に技術者を派遣することで、技術の伝承に務めているほか、現地の人材育成も積極的に行っています。
納入先拠点へのアクセスも良く、経済技術開発区にも指定されている福州を海外の第一生産拠点としたことで、より幅の広いグローバルな生産供給体制のニーズに、確実にお応えしています。

主な納入先：広州トヨタ、天津トヨタ、東風日産

アセアン（ASEAN／東南アジア諸国連合）での急速な市場拡大に伴い、今後の事業拡大と国際競争力の強化を目的として、タイ・ラヨーンに新拠点「HOSEI BRAKE （THAILAND） CO., LTD.」を2013年4月に設立。（資本金／3.24億バーツ、生産開始予定／2014年6月）
現地では、ドラムブレーキ専門サプライヤーとしての高効率生産の強みを活かし、現地一貫生産を基本とする生産体制を整備。アセアンでの事業基盤を確保していきます。
またこれを機に、効率的な事業体制の構築を推進するとともに、さらなるグローバルな生産供給体制構築もめざします。